北海道から九州まで日本全国で介護職種の技能実習生を多数受入れており、経験・ノウハウが豊富です。介護の専門家による全面バックアップのもと、全職員に対する介護研修も実施しており、円滑かつ安心して受け入れることができます。
<実績の一例>
病院(埼玉県、東京都、神奈川県、静岡県、愛知県)
介護老人保健施設(埼玉県、神奈川県、千葉県、愛知県、大阪府、熊本県)
特別養護老人ホーム(北海道、新潟県、埼玉県、大阪府、兵庫県)
グループホーム(埼玉県、大阪府)
老人デイサービスセンター(埼玉県)
有料老人ホーム(埼玉県)
障害者支援施設(大阪府)
ほか、実績多数
ベトナムやインドネシア、ミャンマー等、複数送出国の医療機関や教育機関と提携しているため、貴事業所にとって最適な人材を迅速にご紹介することが可能です。
<提携先の一例>
医療機関(ベトナム)
大学等の教育機関(ベトナム、インドネシア、ミャンマー)
上記のほか、複数の機関と提携に向けた協議中
資格を持ったプロの日本語講師が在籍しており、外国人技能実習生の日本語学習を後方支援します。教材提供や日本人職員に対するコミュニケーション方法等のアドバイスも行っています。地理的な制約がなく、時間・内容も柔軟に設定可能なオンライン日本語講座も別途開講しています。
<オンライン日本語講座の開講実績>
病院A(埼玉県):技能実習生
病院B(東京都):技能実習生
病院C(神奈川県):技能実習生
病院D(静岡県):技能実習生
介護老人保健施設A(神奈川県):技能実習生
介護老人保健施設B(神奈川県):技能実習生
介護老人保健施設C(埼玉県):技能実習生
特別養護老人ホームA(埼玉県):技能実習生
まだ詳細が決まっていない段階でも結構ですので、まずは本ページのお問い合わせフォームよりお問い合わせください。受入れ希望施設や時期、人数、受入れたい外国人材の人物像等について確認させていただきます。
その後、オンラインまたは訪問にて打合せをさせていただき、お問い合わせいただいた内容に基いて制度説明や受入れまでのステップ、費用等についてご提案させていただきます。
ご提案内容にて問題がないようでしたら、外国人技能実習生受入れのための契約を弊団体と締結させていただきます。
契約締結完了後、雇用条件等を記載した募集依頼書を頂戴し、送出国にて候補者を募集します。
候補者が集まりましたら、面接日時等を決定します。候補者との面接を含む選考試験の実施後、候補者の中から採用者を決定します。
外国人技能実習生を受入れるためには、日本側で様々な事前の準備が必要です。
多岐にわたる申請書類の準備や入国手続、適正な宿泊施設の確保、受入れ施設職員向けの教育・研修の実施等、豊富な経験に基づき、万全の体制でご支援します。
入国後も定期的に現場を訪問し、円滑に技能実習が進められるようご支援します。ご要望により配属後の日本語学習についてもご相談可能です。
No. | カテゴリ | 支援名(講座名) | 概要 | 時期・回数 | 料金 |
---|---|---|---|---|---|
1 | 日本語学習の動機付け | 日本語報奨金制度 | JLPT(日本語能力試験)等の合格者に対し、弊団体より報奨金を支給します。 | 合格者からの申し出があった都度 | 無償 |
2 | 情報・教材等の提供 | 日本語学習教材や学習の指針、ツール等の情報提供 | 自ら日本語学習を進められるよう、オリジナル日本語学習教材や(有償・無償含む)市販の教材・ツールに関する情報提供、自立的な日本語学習の指針等を提供します。 | ニュースレター等を通じた定期的な提供の他、求めに応じて都度 | |
3 | JLPT(日本語能力試験)対策 | 「N2を目指す」オンライン日本語講座 | 教科書、練習問題、予習動画等を用いて文法を中心に日本語能力を強化し、JLPT(日本語能力試験)N2合格を目指します。試験合格という明確な目標設定によりモチベーションUPが期待できます 定員:8名まで | 全45回(1回1時間) | 有償。人数、回数等に基づきお見積もり致します。 |
4 | JLPT(日本語能力試験)対策 | 「N3を目指す」オンライン日本語講座 | 教科書、練習問題、予習動画等を用いて文法を中心に日本語能力を強化し、N3合格を目指します。試験合格という明確な目標設定によりモチベーションUPが期待できます 定員:8名まで | 全45回(1回1時間) |
*その他、日本人職員向けの介護職外国人材とのコミュニケーション円滑化研修等も実施していますので、お問い合わせください。
可能です。検討に少しでも役立つ情報提供ができればと考えておりますので、検討段階でもお気軽にお問い合わせください。
可能です。ZoomやGoogle Meetを使用することが多いですが、その他のツールにも対応致します。
制度上は最大で5年間受け入れることが可能です。ただし、5年間受け入れるには所定の要件を満たす必要があり、それ以外の場合は3年間です。
技能実習と特定技能とでは制度の趣旨が異なりますし、受入れ事業者側の状況等により一概には言えませんが、弊団体としては、まずは技能実習生として受入れ、その後特定技能、さらに在留資格介護へとキャリアアップしていくのが良いと考えています。実際に、弊団体の監理する介護職種の技能実習生の多くが特定技能に進んで活躍しています。
介護福祉士国家試験の受験資格要件において「介護」の実務経験として認める施設のうち、訪問系のサービスを除外したものです。ただし、一部のみ対象となるもの等もありますので、詳しくはお問い合わせください。
制度上、介護職種技能実習生の日本語能力要件として、技能実習1年目に日本語能力試験のN4レベル相当、技能実習2年目に日本語能力試験のN3レベル相当が求められています。このため、入国時点では少なくともN4レベルの日本語能力を有しています。
可能です。技能実習生の他、特定技能外国人等、在留資格に関わらず対応致します。
自治体によっては、介護職種の技能実習生に対する日本語教育に関して補助金を支給しているところがあります。なお、自治体によっては補助金の支給条件に在留資格の制限がついている場合がありますので、ご注意ください。
(例)埼玉県:外国人のための環境整備事業補助金
*リモートワーク推進中につき、こちらのフォームでのお問合せをお願い致します。